振込手数料を考える

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振込手数料を考える



【金利の差はほとんどない】
消費者金融会社の金利は100万円未満の利用であれば、年率18%が上限です。
各消費者金融会社によって、上限金利一杯の18%と設定している会社や17.95%と若干の差をつけている会社など様々ですが、極端に18%より低い金利設定をしている会社は、ほとんどありません。
もちろんわずかでも金利は安い方が良いに決まっています。
しかし、例えば、10万円を利用した場合、1か月(30日)にかかる利息差を年率18%と17.95%で比較すると、

  • 年率18%・・・10万円×18%÷365日×30日=1,479円(小数点以下は切り捨て)
  • 年率17.95%・・・10万円×17.95%÷365日×30日=1,475円(小数点以下は切り捨て)

と実際その差は4円しかありません。
もちろん利用金額や取引回数が大きくなればその差はもっと大きくなりますが、どちらにも微々たるもので、必要以上に神経質になることはないでしょう。


【実は大きい振込手数料】


それよりも、消費者金融会社を長期間利用する際にもっと気にした方が良いのは、「振込手数料」です。
利用している消費者金融会社に、専用ATMや提携ATMがなく、来店も出来ない場合は融資や返済は通常、銀行振込みで行われます。実はその際の「振込手数料」を顧客負担としている会社がかなり多いのです。
例えば三菱東京UFJ銀行を例に見ると、銀行カードがなくATMに現金を持参する場合、

  • 3万円未満の他行宛・・・432円
  • 3万円以上の他行宛・・・648円

と実はかなり高額です。
このことからも適用金利の微々たる金額に神経を尖らせるよりも、振込手数料負担を気にすべきと言えるでしょう。
振込手数料を安く抑えるには、

  1. 来店する
  2. 専用(提携)ATMを利用する
  3. 振込先口座と同じ銀行から入金する
  4. インターネットバンキングを利用する

といった方法があります。

逆にATMではなく、窓口をから入金する場合の手数料はさらに高額になります。
消費者金融との取引が長引けば長引くほど負担は大きくなるので要注意です。


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審査が通過しやすい曜日はあるのか

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審査が通過しやすい曜日はあるのか



以前、当サイトの記事で、消費者金融にキャッシングの申込みをするには、なるべく暇な時期、時間帯に申込みをすることをおすすめしました。(こちらを参照
この傾向は、審査を目視で行うことが多い中小規模の消費者金融会社には特に有効です。
大手消費者金融会社はオートスコアリングのコンピューターシステムを採用している会社がほとんどですが、中小規模の会社はいまだにアナログな審査形態を採用している会社が多くあります。)
では、消費者金融会社の1週間の申込み状況はどうなっているのでしょうか。その週によって多少の差はあるものの、概ね以下の通りです。

※曜日別申込み件数
月曜日:申込みは一番多い ★★★★★
火曜日:申込みは多い   ★★★★
水曜日:申込みはやや多い ★★★
木曜日:申込みは多い   ★★★★
金曜日:申込みはやや少ない★★
土曜日:申込みは少ない  ★
日曜日:申込みは少ない  ★
(祝祭日:土日同様に申込み件数は少ない)


【落ち着いて審査が行われる時期は】


中小規模の消費者金融会社は土日祝祭日を休業日としている会社が多いので特に月曜日は、審査が込み合うケースが多くなります。
(一見、「曜日別申込み件数」によれば土日祝祭日の申込み件数は少ないので、審査が通りやすいと思われがちです。しかし、前述したように、中小規模の会社では土日祝祭日は休業日としている会社が多いので、土日祝祭日の申込み処理は月曜日に回されることが多くなり、結果、月曜日の忙しい審査にまぎれてしまいます。)
また、翌日の火曜日も、月曜日で処理しきれなかった申込みや事務を引き継いでおり、審査は込み合いがちです。
比較的、審査が落ち着くのは、やはり水、木、金曜日になります。


【当サイトおすすめの時期は】


以上のことからも当サイトのおすすめは、水、木、金曜日の申込みです。
しかし、水、木、金曜日といえども、その他の理由で、審査が通りにくくなることもあるので、絶対的なことではありません。わざわざその時期にずらして申込みをしなくても良いでしょう。
あくまでも参考程度で考えて、自身の都合を最優先して下さい。


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キャッシングで提出した収入証明等の有効期限について

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キャッシングで提出した収入証明等の有効期限について



現在、消費者金融会社など、貸金業者でキャッシングの利用をする際に、源泉徴収票など「収入を明らかにする書面」の提出を求められる場合があります。
収入証明等を徴求する基準は各消費者金融会社によって様々ですが,貸金業法上では、以下の場合において徴求が義務付けられています。

  1. 自社で50万円を超える貸出しをする場合
  2. 信用情報機構で調査した他社の借入金額と自社の貸出金額の合計が100万円を超える場合

しかし、この提出した収入証明にも有効期限があるので注意が必要です。


【貸金業法上での有効期限は】


提出した収入証明等の有効期限は貸金業法上では、「過去3年以内に発行されたものに限る(ただし、発行されてから2年を経過して以後1年以内に勤務先に変更がないことが確認された場合は過去5年以内に発行されたもの)」となっています。
要するに、発行から3年が基本で、場合によっては5年間有効ということです。
(また有効期限内でも勤務先が変更した場合などは、新しい職場での収入証明等が必要になります。)
このため、各消費者金融会社では「収入を明らかにする書面」の有効期限を3年としているケースが多いようです。もちろん、これ以上に早いサイクルで収入証明等を取得している会社もあります。


【収入証明等の有効期限が切れると】


この「収入を明らかにする書面」の有効期限が切れると、追加融資が制限されたり、利用限度額を減額されたりする場合があります。
突然、枠内追加を止められた時は、当てにしていた分、ショックも大きいと思います。
返済が遅れ気味であったり、総量規制に抵触している場合はやむを得ないのですが、収入証明等の期限切れで、必要な時に出金できないのは非常に残念です。
有効期限が切れる前に、消費者金融会社から案内がくる場合もありますが、わざわざ案内をしていない会社もあります。出来れば、自分自身で管理して有効期限前に再提出を行っておく方が無難です。


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総返済額の確認は注意が必要です

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総返済額の確認は注意が必要です



現在の貸金業法では、消費者金融会社などが契約を締結した際に、「将来に支払う返済金額の合計額」を利用者に交付することが義務付けられています。
(もちろん将来に支払う返済金額の合計額は、返済サイクルや返済額によって異なってくるので、「必要な仮定を置いた内容」で良いとされています。)
そして多くの場合は、いわゆる「契約証書」にその内容の記載が盛り込まれているので、目にしている方も多いと思います。
例えば、50万円を年率18.0%で利用し、毎月、13,000円の支払いをしていった場合は、総額で約75万円もの支払いをすることになります。
このように、自分自身が利用する金額が将来に渡ってどのような負担になるのかを把握するのは、利用する際の目安にもなります。
しかし、ここで記されている金額よりも、結果、かなり多くの金額支払うことになってしまうこともあり得るので注意が必要です。


【返済が残高スライドの場合は要注意】


現在、多くの消費者金融会社が、「残高スライドリボルビング」という返済方式を採用しています。「残高スライド」とは、利用残高に応じて毎月の返済金額が変動する契約形態です。(詳しくはこちらを参照
もちろん、利用金額が多ければ、返済金額も多く、少なければ、返済金額も少なくなってゆきます。
しかし、この返済方式で、常に最低額の支払いしかしなければ、月々の返済負担は減りますが、元金の減少は少なく、結果、完済するまでにかなりの期間と金額が必要になってきます。
そして、多くの消費者金融会社の契約書に記載してある「将来に支払う返済金額の合計額」は、残高スライドで返済額も減少していった内容の記載にはなっておらず、毎月、固定金額を完済に至るまで支払ったものになっているので、注意が必要です。
先に、50万円を年率18.0%で利用して、毎月、13,000円の支払いをしていった場合の例を示しましたが、総額約75万円ですむのは、毎月13,000円を固定で支払った場合のことで、利用金額に応じて、支払金額を下げてゆけば、結果、75万円以上の支払いをすることになります。


【追加融資の都度、総返済金額も変わる】


また、途中で追加融資を受ければ、最初に提示された仮定の総返済金額も変わってきます。
もちろん追加融資時も、その時点での「将来に支払う返済金額の合計額」は交付されますが、最初に利用契約を締結した際の仮定の金額とは異なってきます。

このように、常に最低返済額しか支払いをしない場合や、追加融資を繰り返し利用していた場合は、当初の予定通りの期間と金額では完済できないケースもあるので、注意が必要です。


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特定調停が流行らない理由

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特定調停が流行らない理由



債務整理の手段として「特定調停」という手続きがあるのを聞いたことがある方も多いと思います。
「特定調停」とは、契約通りに借金の支払いを続けていては、最低限度の生活にすら事欠くような個人や、債務超過に陥る可能性が高い法人が対象となり、裁判所の調停委員を介して、貸金業者等の債権者と減額交渉を行う手続きのことを言います。
他の債務整理と比較して費用がかなり低額ということもあり、2000年の特定調停法施行後にその申立件数は急増しました。
しかし、2004年に約38万件あった申立件数はその後、年々減少傾向で、2010年には3万件となっています。
キャッシング業者の現場でも、弁護士、司法書士の介入による債務整理は日常茶飯事ですが、特定調停の申立てをする方は、最近ほとんど見かけられなくなったようです。
なぜこのように特定調停の人気がなくなってしまったのでしょうか。


【和解成立件数が極端に低い理由】


2004年から2010年の平均で、特定調停申立件数に対して成立件数は、わずか3.1%でした。言い換えれば、申立をしても約97%近くは交渉決裂となっているということです。
原因は様々あると思いますが、代表的なこととして以下の理由が考えられます。


①過払い請求は出来ない
特定調停は、特定債務の調整が目的なので、利息制限法に引き直した結果、過払いの状態であっても、過払い返還請求は出来ず、「債務不存在」を確認することしか出来ません。
このため、他業者からの過払い返還金を、返済原資として返済計画を立てることが出来ませんし、各貸金業者の取引履歴を利息制限法に引き直した結果、多額の過払い返還が見込めるとなった場合は、債務者にとっては特定調停で和解しない方が良いということになります。
過払い返還請求の増加に比例して、特定調停の申立件数が減少してゆきました。


②調停委員は専門家ではない
債務者と債権者の間に入る調停委員は、債務整理の専門家ではありません。そのため、もともと和解の前提となる返済計画に無理があったりして、せっかく和解したのに、生活が破たんしてしまうケースもあります。
また、悪気はなくても、必ずしも債務者に有利となる内容での和解が出来ないケースも出てきます。


③自己破産をすすめられることも
前述のように、特定調停では過払い返還は出来ないので、減額幅が少なく、返済計画の内容も、よりシビアなものになってきます。3年ほどの分割払いであれば、和解は成立しやすいですが、長期分割案は和解成立が困難になってきます。
結果、話がまとまらず、自己破産をすすめられることも多くあったようです。


【安易な和解は危険】


特定調停で和解すると調停調書が作成されます。裁判所で作成した、この調書は判決と同じ効力をもった非常に強力なものです。もし、和解内容通りに返済が出来なくなった場合、債権者はこの調書をもとに、新たに訴訟をしないで、即強制執行が可能ということになっています。
特定調停での安易な返済計画での和解は危険です。


※特定調停については、こちらの記事を参照してください。

過払い金返還請求、債務整理についてさらに詳しい情報を掲載しています!
The債務整理

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春のキャッシングの可決率は上がるのか下がるのか

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春のキャッシングの可決率は上がるのか下がるのか



消費者金融会社にとって、3月~5月はいわゆる「繁忙期」になります。
もちろん、会社によって差はありますが、この時期はキャッシングの申込み件数は、他の時期と比べて1.5倍ほどになるようです。
新年度、新学期がスタートするこの時期は、世間的にも何かと物入りで消費が嵩む時期です。
キャッシングの需要が高まるのも納得できると思います。
また、この時期のキャッシングの審査は、可決が出やすくなる会社と、逆に、厳しくなる会社とに分かれるので注意が必要です。


【可決率が上がるケース】


消費者金融会社の中には、この春の繁忙期に、キャンペーンなどを組んで新規顧客獲得に力を入れてくる会社があります。
このような会社は申込者の需要が増すこの時期に、一気に新規顧客の獲得を目指してきます。
(消費者金融会社の中には、この春の時期の新規獲得件数が、年間獲得件数の4割ほどになる会社もあります。)
このような会社は積極融資の状態にあるので、審査は通過しやすくなります。


【可決率が下がるケース】


しかし、中には、この繁忙期にかえって可決率やサービスが下がってしまう会社もあります。
少人数で営業している中小零細業者の中には、この時期の多数の申込み数に対応が追いつかず、結果、融資に至るまでの時間が通常より長くなったり、承認率もかえって下がることもあります。


【どのように見分けるか】


この時期に可決率が高い会社を見分けることは、正直困難なことです。例年のその会社の傾向が今年も通用するとは限りません。
随時、可決率のチェックや、その会社がどれだけ広告宣伝に予算を割いているかを調査しないと正確にはわからないので、一個人では無理なことだと思われます。
そこで当サイトを参考にすることをおすすめします。
当サイトの審査が通る中堅消費者金融は、各会社の可決率や融資額など総合的に加味してランキング形式で紹介しています。
ここで、上位ランクの会社は、現在、積極融資の状態にあるのは間違いないので、審査は期待できます。


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残高スライドリボルビングとは

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残高スライドリボルビングとは



消費者金融会社でよく利用される契約形態に、「残高スライドリボルビング契約」があります。この契約形態は大手から中小まで幅広く、ほとんど全ての消費者金融会社で利用されている契約形態です。
「リボルビング契約」とは、定められた限度枠内で自由に入金と出金を繰り返せる契約であることはご存知だと思います。では、このスライドとは何のことでしょうか。

【借入残高に応じて返済金額が変動します】


「残高スライド」とは、利用残高に応じて毎月の返済金額が変動する契約形態です。
もちろん残高が多ければ返済金額は多く、残高が少なければ返済金額は少なくなります。
(同じ、残高スライドでも契約している会社によって、その返済金額は様々です。)
また、多くの会社が10万円単位で返済額の変更を行っています。
例えば、
10万円以下・・・4,000円
10万円超~20万円以下・・・8,000円
20万円以上~30万円以下・・・12,000円
といったようなものです。
このことを把握していないと、月々の返済金額が足りなかったり、逆に、本来、支払負担が残高に応じて軽減されているのに、それに気づかないで多めに支払続けることになってしまいます。


【最低返済額しか返済しなければ完済までの期間は長引きます】


返済を続けて、残高が減って、最低返済金額が変更されれば、最低返済しなければならない金額は減ってゆきます。
しかし、いつも最低返済額の返済しかしなければ、元金の減少は少ないので、完済するまでにかなりの期間がかかってしまうことになります。
また、完済までの期間が長引いた分、総支払額は多くなり、結果、より多くの利息の支払いをすることになるのでご注意下さい。

※ポイント
月々の返済金額の負担は軽減されるが、返済回数が長くなり総支払額は上がる。

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口座振替での返済は注意が必要です

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口座振替での返済は注意が必要です



キャッシングを利用した際にその返済手法は各業者によって様々ですが、およそ下記のようなものが考えられます。

  1. 店頭窓口で返済
  2. 専用(提携)ATMで返済
  3. 銀行振込みで返済
  4. 口座振替で返済

この中でも、④の口座振替は、中小規模の消費者金融会社ではほとんど見られませんが、銀行傘下の消費者金融会社では多くの会社が採用しています。
しかし、口座振替はその他の返済手法と比較すると、特殊なので利用する場合は注意が必要です。


【口座振替のメリット】


口座振替とは、指定された口座から返済額を自動的に引落としするので、毎月、入金に行く手間が省けます。また、返済を忘れることもないというメリットはあります。
(引落とし手数料が、業者負担か顧客負担かは、各業者によって異なります。)
信販のショッピングでは一般的な返済方法で、それなりの利便性はあります。


【口座振替の注意点】


口座振替は、消費者金融会社が銀行や収納代行会社を経由して引落とし依頼をかけます。
そしてその引落とし結果が判明するのに、3日から1週間程度の期間を要します。
(銀行傘下の消費者金融会社で親会社の銀行からの引落としであれば即日判明する場合もあります。)
このためどうしても、3日から1週間程度の「引落としみなし期間」が発生してしまいます。
この「引落としみなし期間」は、消費者金融会社でも、返済金が引落されているかどうかは、わかりません。このため、リボルビング契約であっても、追加融資などは出来ません。
頻繁に入金と出金を繰り返して利用したいと考えている方にとっては、ちゃんと入金しているのに、追加借入れが出来ない期間が発生するのはデメリットと言えるでしょう。
また、「引落としみなし期間」にさらに、振込みで返済した場合などは、引落とし結果が判明するまで業者側で返済処理もできないので、正確な残高が把握できない期間が発生します。

【リボルビング契約にはおすすめしません】


このようなことからも、口座振替での返済は、繰り返し何度も入金と出金を繰り返す、リボルビング契約には向いているとは思えません。
借入れ後、枠内追加は利用せず、返済しか考えていない方以外にはおすすめしません。

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